2011年07月20日

不妊症、男性側の意外な原因―米専門家は「保冷が大事」

平均的な成人男性は心拍ごとに約1000個の精子を作っているとされる。

しかし、ライフスタイルの選択、環境要因、偶然の出来事などで精子が破壊される可能性がある。青年期の鼠径部の負傷、喫煙、過度の飲酒、激しいサイクリングなどのほか、膝の上に直接ノートパソコンを載せて操作することなどが悪影響を及ぼす可能性もある。

米国での不妊症の定義は、避妊せずに1年間性行為を行っても妊娠に至らない場合をいう。米国では出産適齢期の夫婦で6組のうち1組が不妊症とされる。

ニューヨーク・プレスビテリアン病院/ワイルコーネル・メディカルカレッジの不妊症専門家で、「A Baby at Last!(仮題:遂に赤ちゃん!)」の共同執筆者であるゼブ・ローゼンワックス、マーク・ゴールドスタイン両氏によると、不妊症の40%は問題が男性側・女性側いずれかにあり、20%が両方にあるという。

中略

保冷:女性を妊娠させたいのであれば、男性は熱い風呂やタイトなズボンは避けるべき。睾丸を数度でも温めると精子生産能力が損なわれる可能性があるめだ。ある大学の研究によると、膝の上にノートパソコンを置くと陰嚢の温度が1時間で最大華氏5度上がるという。男性はデスクトップかタブレット端末を使うべきだ。

外傷:あるゆる年齢の男性は睾丸への外傷を避けるよう注意が必要。精子を運び、デリケートな管を破断することを避け、身体の免疫システムの働きから保護するためだ。精子が精管から外に出てしまうと、抗精子抗体が作られ、精子の卵子に到達する能力を損なう。

性病・性感染症:クラミジア、淋病などは炎症により精管をブロックする可能性がある。

ダイエット・運動:肥満は、性欲低下、精子数減少、ホルモンバランス失調など多くの点で男性の不妊症要因になる。脂肪組織がエストロゲン(女性ホルモン)を生成し、これが男性ホルモンを低下させることが一因。

(ウォールストリートジャーナル・日本版 より)

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不妊の要因が色々と書かれていました、女性が気をつけるべきことも知りたかったです。
でも、男性側に問題があることも多いんですね~、知らなかったです。

私も、婦人体温計で基礎体温を計ったり排卵チェッカーを使ったりしてきました。
なかなか思うようにはいかず、妊娠を希望してそろそろ2年が過ぎようとしています。

赤ちゃんって本当に授かりものですね、身をもって実感しています。
早く私のところにも赤ちゃんが来てくれるといいなぁ。。

2011年05月06日

消臭寝具:尿や汗、加齢臭などに効果 ファッション関連3団体が共同開発 /兵庫

尿や汗、わきがや加齢臭を中和・分解させて消臭し、何度洗っても効果が低下しにくい寝具を、県内の帆布、播州織、ケミカルシューズのファッション関連3団体が共同で開発し販売している。消臭綿糸を使った新製品で「高齢者介護の時代に役立つ商品を作り、地場産業を活性化させたい」としている。

開発したのは、帆布などの生産者らでつくる「姫路本町68番地事業協同組合」(姫路市)▽ケミカルシューズのデザイナーらが中心の「神戸マイスター協会」(神戸市長田区)▽播州織の「新播州織総合研究所」(多可町)。

05年ごろから「姫路本町68番地事業協同組合」などが消臭機能を持つ繊維の開発に乗り出した。消臭機能のある酸化チタンという物質を触媒を使って、糸に固着させた消臭綿糸「マユテックス」を横糸に使用。接着剤などを使っていた従来の消臭物繊維に比べ、消臭効果が数段アップした。酸化チタンは、汗や尿などのアンモニアのほか、わきがや足のにおい、中年男性の気になる加齢臭のもととなる物質を中和させ、においを消す効果もある。

3団体が地元の業者に発注して、同組合が糸を作り、同協会がデザインや縫製、同研究所が染色や布作りを担当した。試作寝具は、同組合の寺前高明専務理事(53)が母の介護をする中で100回以上の洗濯実験を実施し、消臭機能が落ちないことを証明し、2月初旬から発売を開始した。

 
寺前専務理事は「繊維業界は中国などに席巻されているが、日本の技術力で地場産業を活性化させたい」と語る。同協会の宇治橋清之理事長(56)は「今後はペット用品や靴下、ブーツなどにも応用したい」と展望し、同研究所の高橋欣也理事長(52)は「織物に付加価値を付け、従来にない取り組みに挑戦できるのが楽しい」と語る。

(毎日jp より)

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寝具って、ほぼ毎日お風呂上りに使うモノなのに。。
悲しいことに、最近ついてるんですよね、気になっている加齢臭が。。

今まで気にしたことがなかったというか、発生していなかったと思うんですが。。
やはり誰の身にも起こるんですね~、本当に自分のものなのか今でも信じられませんが。。

というわけで、加齢臭対策バッチリしています、だってクサイと思われたくないですもん。

2011年02月23日

HTLV―1ウイルス、フコイダンに治療効果 研究成果を公表

成人T細胞白血病(ATL)や脊髄症(HAM)を引き起こし、いずれも治療法が確立されていないウイルス「HTLV―1」に対し、コンブやワカメ、モズクなど海藻のぬめり部分に多く含まれる粘質多糖類の一種フコイダンが、ウイルス細胞の増殖を抑える作用があることがこのほど分かった。研究チームは「フコイダンはHTLV―1ウイルス関連疾患の発症予防や治療の補助として有用性が期待できる」と強調している。
 このウイルスは母子感染が多く、全国で約110万人の感染者がいると推測され、特に沖縄や鹿児島に多い。抗体検査が公費負担で行われる妊婦健診の項目に2010年10月から追加されている。政府は特命チームを設け対策に取り組んでいる。
 政府特命チームにオブザーバー参加している山野嘉久(よしひさ)聖マリアンナ医科大難病治療研究センター分子医科学研究部門長、おもろまちメディカルセンターの森直樹医師、金秀バイオの美里義雅社長が1月29日、糸満市で記者会見し、研究成果を明らかにした。
 山野医師らは「HTLV―1」ウイルス感染者に対するフコイダンの感染細胞減少効果に着目。感染細胞などにフコイダンを添加するなどの実験をした結果、フコイダンはウイルスの細胞間感染を妨げる働きがあることが分かった。
 同ウイルス関連のHAM患者13人に対し、フコイダンを6~13カ月間投与した結果、ウイルス感染細胞数が平均42・4%減少、体内でもウイルス感染細胞の減少に効果があった。投与期間中、特に重い副作用や病状の悪化、免疫系の影響は認められなかった。
 このウイルスについて理解を深めてもらおうと、市民健康講演会(NPO法人「日本からHTLV―1をなくす会」主催)が12日午後2時から那覇市の沖縄産業支援センターで開かれる。

(琉球新報 より)

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難病である成人T細胞白血病(ATL)や脊髄症(HAM)を引き起こすウィルス細胞の増殖を防ぐなんて、フコイダンすごい!!

コンブやワカメ、海草などに多く含まれているらしいので、積極的に摂取してみよっと。

それとも、もっと手軽にフコイダンのサプリでも取り寄せてみようかなぁ??

2011年02月03日

日本の国土の持つ本質を呼び起こそう

南北に延びる日本列島は変化に富み、土と水と森林に育まれてきました。また、古来より山に木を植えたといわれるほどに、日本人は、山・森・田畑・都市・川・海の間での資源の循環を大切にし、持続可能な社会をつくってきました。現代日本のモノ作りにおける世界的成功の根底には、日本人を育んできた土壌の懐の深さを見ることができます。

いまこそ日本人、日本の国土の持つ本質を呼び起こし、その力を農林水産業に振り向けて、国の先進的産業に育てようではありませんか。これまで農業生産は生産者側の論理が強く働いてきましたが、生産者が消費者と協働して消費者の視点・ニーズを取り入れれば、生活者起点の満足度の高い食品を得ることができるようになります。農林水産業にバリュー・チェーンの考え方を導入し、技術・人材が集まり、新しいビジネスモデルが生まれることで農林水産業が元気になれば、地方が息を吹き返し、過密と過疎の問題が改善され、日本全体が動き始めるでしょう。ただし、農林水産業は、産業の一形態として捉えられるのに留まらず、国土を保全し人々の健康を育むという、競争原理の発想を当てはめるのが必ずしも適切ではない性格を併せ持っている点には配慮が必要です。美しい国土を取り戻し、自然と共生することができるようになれば、観光産業も発展するでしょう。人々の仕事、住居、学校、介護等々の選択肢も広がります。

海外に行くならプライオリティパスで空港ラウンジを利用したいところですが、本会議においては、以下に掲げる項目を最終目標とし、農林水産業をわが国の先進的産業に育てていくための今後取るべき方針・枠組みを示すと同時に、順次これを具体的な活動に移していきたいと考えています。

農林水産業が日本を救う

いま日本の農林水産業と食料は危機にあります。30 年前に60%だった日本の食料自給率は40%に低下したままです。一方で、欧州の先進諸国の多くは、過去30 年間、安全保障の観点から食料自給率の引き上げに努め、ドイツが70%から100%に向上させるなど、農林水産業を収益力のある先進国型の産業に転換させることに成功しました。

農林水産業の衰退は、また、森林の荒廃や災害の増加などの環境の破壊や国土の危機にもつながります。BSE(牛海綿状脳症)や残留農薬の問題など、食の安全がクローズアップされるようになり、国民の関心を集めるようになっています。

わが国の農林水産業は、残念ながら自立した産業たり得ていない現状にあります。そのため、主な担い手が集まる地方経済は衰退し、雇用の低下を招いています。さらに、自立が困難なために保護政策に依存する傾向が強く、WTO交渉の進展が見られない現状において、FTA(自由貿易協定)交渉で遅れを取る結果となっています。

今もFTAについて議論がなされていますが、結婚活動同様、なかなか解決策が見つかっていないのが現状であるのです。